この記事はメグリエ運営事務局によって作成しました。
「家を建てるにはどのくらいの予算が必要？」「土地あり・土地なしで総額はどれくらい変わるの？」と疑問をお持ちではありませんか？
注文住宅の費用は、建物本体だけでなく、付帯工事や諸費用、土地代など、複数の項目が重なるため、最終的な総額がわかりにくいのが実情です。相場を知らないまま進めてしまうと、予算オーバーや、理想の間取りが実現できないといった失敗につながることもあるでしょう。
今回は、家を建てる際の予算の目安や費用内訳、予算を抑えるコツ、注意点などをわかりやすく解説します。初めての家づくりで迷っている方は、ぜひ参考にしてみてください。
家を建てる予算の目安は？
家づくりにかかる総額は、「土地あり」なのか「土地なし」なのかによって大きく変わります。さらに、延床面積や間取り、設備グレード、建てる地域の物価や施工費の違いによっても費用に幅が生まれます。
そのため、まずは全体としてどの程度の予算が必要になるのか、相場感をしっかり把握しておくことが大切です。ここでは、土地の有無による予算の違いをわかりやすく整理し、基準となる金額イメージを紹介します。
土地ありの場合
すでに所有している土地に家を建てる場合、建物本体費用、付帯工事費、諸費用を合わせて1,500万〜2,500万円前後が一般的な相場となります。
土地代がかからない分、総額を抑えられるだけでなく、予算を断熱性・耐震性・設備グレードなどの「建物そのもののクオリティ」に回しやすい点が大きなメリットです。
ただし、延床面積や設備仕様によって金額は大きく変動します。たとえば、30坪と40坪では本体価格が数百万円単位で違ってくる場合が多く、また断熱材のグレードを上げたり、ハイグレードキッチンを選んだりすると、その分コストが積み上がっていきます。
さらに、地域によって施工単価にも差があります。地方は比較的工事価格が抑えられる傾向がある一方、都市圏では人件費や資材費が高く、同じ家を建てても総額が高くなりやすいという特徴があります。
土地ありとはいえ、地域差や仕様の違いを踏まえながら予算を考えることが大切です。
土地なしの場合
新たに土地を購入して家を建てる場合、土地代と建物代を合わせた総額は3,000万〜4,500万円ほどが一般的な目安です。
特に都市部では土地価格が非常に高く、数十坪の土地でも数千万円するケースも珍しくありません。対して、郊外では同じ広さの土地がはるかに安く購入できるため、エリア選びによって総額に大きな差が出ます。
また、土地を購入する場合は購入費用以外にも、さまざまな追加費用が発生します。代表的なものとしては、不動産会社へ支払う仲介手数料、地盤調査や必要に応じた地盤改良費、上下水道・ガス・電気などインフラの引き込み費用などがあります。これらは数十万円〜100万円以上になることもあり、見落とされがちな「隠れコスト」です。
土地代・建物代・付帯費用が積み重なるため、土地なしの場合は総予算が膨らみやすい傾向があります。そのため、土地選びと建物のグレードのバランスを取りながら、無理のない範囲で計画を立てることがとても重要となります。
全体の予算が想定より大きくなりやすいため、早い段階でシミュレーションし、余裕を持って資金計画を固めておくことが大切です。
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家を建てる際の費用内訳
家づくりにかかる総額は、主に「建物本体費用」「付帯工事費」「諸費用」という3つの要素で構成されています。どれも欠かせない費用ですが、金額の幅が大きい項目も多く、事前に内容を把握しておかないと予算オーバーになる可能性があります。
それぞれの費用がどのようなものなのかを理解しておくことで、全体の資金計画が立てやすくなり、理想の家づくりをスムーズに進められるでしょう。ここでは、3つの内訳について解説します。
建物本体費用（坪単価×延床面積）
家の建築費を大きく左右するのが「建物本体費用」です。一般的には、坪単価×延床面積で金額を算出します。
坪単価の相場はハウスメーカーのグレードによって大きく異なります。あくまで目安ですが、ローコスト住宅では45万〜65万円前後、中堅クラスのハウスメーカーでは65万〜90万円前後、ハイグレードになると90万〜120万円以上になることもあります。
坪単価に含まれるのは、断熱材やサッシ、外壁材、内装材、キッチンや浴室といった基本的な設備など、いわゆる「標準仕様」です。しかし、この標準仕様の範囲やグレードはメーカーごとに差があるため、同じ坪単価であっても実際の家の性能・設備が大きく異なる点には注意が必要です。
また、延床面積が広くなれば本体価格は比例して増えていきます。たとえば、30坪と35坪の差はわずか5坪ですが、坪単価60万円で計算すると約300万円の差になります。家をどれだけの広さにするかは、予算を決めるうえで重要なポイントといえるでしょう。
付帯工事費（地盤改良・給排水・外構など）
建物本体とは別に必要になるのが「付帯工事費」です。これは多くの人が見落としがちなコストで、一般的な坪単価には含まれない場合も多いです。
付帯工事に該当する主な費用には、地盤改良費、給排水工事費、外構工事などがあります。
地盤改良費は地盤が弱い土地ほど高額になり、10万円程度で済むケースから100万円以上かかるケースまで幅があります。給排水の引き込みには数十万円が必要で、外構工事（駐車場・フェンス・アプローチなど）は内容によって50万〜200万円以上となることも珍しくありません。
これらはあくまで目安ですが、敷地条件によって大きく変わるため、土地を購入する場合は事前に確認しておくことが重要です。
総額のイメージとしては、本体費用の20〜30％を付帯工事費として見込んでおくと安心です。家を建てる場所に関係なく、必ず発生する費用なので、早い段階から予算に組み込んでおきましょう。
諸費用（税金・手数料・保険など）
家の建築には、建物とは直接関係のないさまざまな雑費、いわゆる「諸費用」も必要になります。代表的なものには、所有権の登記費用、火災保険・地震保険の加入費、住宅ローンを利用する際の事務手数料や保証料、契約書に貼る印紙税、各種証明書の取得費などがあります。
これらの諸費用は、総額で100万〜200万円前後になるのが一般的で、どの家庭でもほぼ必ず支払う必要のある費用です。建物価格に意識が向きがちですが、このような費用もしっかり考慮しておくことが大切です。
さらに、新生活を始めるためには引っ越し費用や家具・家電の購入費も必要になります。家そのものにかかる費用とは別に、生活立ち上げに必要な資金も確保しておくことで、引き渡し後の家計を圧迫しにくくなります。
家を建てる予算を抑えるコツ
家づくりは、工夫次第で総額を大きく抑えることができます。ただし、ただ安くするのではなく、長期的な快適性や維持費とのバランスを取りながら「賢くコストダウン」することが重要です。ここでは、無理なく予算を抑えるための3つのポイントについて解説します。
間取り・構造をシンプルにする
家の形や構造は、建築コストに大きく影響を与えるポイントの一つです。コストパフォーマンスに優れているのは、1階と2階の形が同じ「総二階」の住宅で、さらに外観の凹凸が少ない「箱型」の間取りです。基礎や屋根の面積が最小限に抑えられるため、材料費と工事手間が少なく済み、費用を抑えやすくなります。
外観に凹凸が多いと、その形状に合わせて施工の手間や材料が増えるため、結果的に費用アップにつながります。また、窓（開口部）が増えるほどサッシ代や断熱性能向上のための追加工事が必要になり、コストが積み重なります。採光や通風を意識することは大切ですが、必要以上に窓を増やさないことも重要です。
さらに、吹き抜けや大きな掃き出し窓などはデザイン性が高く人気がありますが、構造の補強が必要になる場合が多く、工事費が上がりやすい特徴があります。デザイン性は魅力ですが、費用を抑えたい場合には慎重に検討したいポイントです。シンプルな間取りは冷暖房効率も良く、省エネにつながるというメリットもあります。
オプションは優先順位を決めて絞る
家づくりの打ち合わせでは、標準仕様のほかにも多くのオプションが提示され、気づけば予算を大幅に超えてしまうことも少なくありません。そこで重要なのは、「後から変更しづらい部分」から優先して選ぶという考え方です。
具体的には、断熱性能、窓（サッシ）の性能、耐震性能といった家の「基本性能」に関わる部分は、後から大がかりな工事をしなければ改善できないため、優先度が高い項目です。快適性や安心感に直結するため、一定の費用をかける価値があります。
一方で、内装材（床材やクロス）や、キッチン・洗面などの設備グレードは後から交換やリフォームがしやすいため、優先順位を下げる選択も可能です。カタログに載っているオプションはどれも魅力的に見えますが、「今、本当に必要なのか」という視点で選ぶことで、無駄なコストを大幅に減らせます。
複数社の見積もりを比較する
同じ延床面積・同じ仕様の家でも、ハウスメーカーや工務店によって見積額が数十万円から100万円以上異なることは珍しくありません。そのため、予算を抑えながら最適なプランを選ぶためには、複数の会社から見積もりを取り、比較することが大切です。
比較する際は、坪単価や総額だけで判断するのではなく、見積もりの内訳までしっかり確認することが必要です。付帯工事費や諸経費がどの程度含まれているか、標準仕様がどこまでなのか、どの設備や仕様がオプション扱いになっているかなど、細かい部分に大きな差が出ることがあります。
また、地盤改良費が見積に含まれているかどうか、外構工事はどの範囲まで対応するのか、といった点もハウスメーカー間で差が出やすいポイントです。こうした細かな部分を比較することで、トータルで見た時にコストパフォーマンスの良い会社を選ぶことができます。
家を建てる時・予算を組む時の注意点
家づくりでは、建物本体の費用や土地代だけでなく、工事に必要な細かな費用や、将来的に無理なく返済し続けられるかどうかといった長期的視点も含めて計画を立てる必要があります。予算計画が曖昧なまま進めてしまうと、後から予算オーバーや返済の負担増といった後悔につながることもあります。
ここでは、家を建てる前に知っておきたい3つの重要な注意点について、より詳しく解説していきます。
総額ではなく「月々の返済額」で考える
家づくりの予算を考えるうえでまず意識したいのは、「いくら借りられるか」ではなく、「毎月いくらなら無理なく返済できるか」という視点です。住宅ローンは何十年と支払いが続くため、月々の返済額が家計に与える影響は非常に大きく、生活のゆとりや将来の貯蓄にも直結します。
一般的には、住宅ローンの返済額は手取り収入の25％以下に抑えるのが理想といわれています。たとえば月の手取りが25万円の場合、無理のない返済額は6万円前後となり、この返済額から逆算して借入可能額をシミュレーションすると、家づくりの予算の上限が見えてきます。
借入額を増やしすぎてしまうと、教育費、車の維持費、老後資金などの将来の出費に対応しづらくなり、家計に常にプレッシャーがかかる状態になりかねません。また、変動金利でローンを組む場合は、金利が上昇すれば返済額も上がるため、現在の返済額ギリギリの計画は非常にリスキーです。
月々の返済額を基準に予算を組むことが、長期的に安心できる家づくりにつながります。
土地・建物以外の費用を必ず見込む
家づくりでは、土地代や建物本体費用だけに注目しがちですが、実際にはその他にも多くの費用が発生します。特に見逃されやすいのが「地盤改良費」「外構工事費」「各種諸費用」です。
地盤改良は土地によっては必須となり、場合によっては100万円以上かかることもあります。外構工事も内容によっては50万〜150万円、あるいはそれ以上必要になるケースもあります。
さらに、登記費用や火災保険・住宅ローン関連の諸費用など、建物とは直接関係のない雑費も100万〜200万円ほどかかるのが一般的です。
こうした費用は避けて通れないため、早い段階から予算に組み込んでおくことが大切です。
総予算を考える際には、建物本体費用＋付帯工事費＋諸費用を合計し、さらに10〜20％の余裕を持たせておくと安心して進められます。予算に余裕を持たせておけば、予期せぬ追加工事が発生した場合でも慌てずに対応でき、計画全体が崩れにくくなるでしょう。
仕様・性能のグレード落としに注意する
コストを抑えたいからといって、家の基本性能である断熱材、窓の性能、耐震性といった部分のグレードを安易に落としてしまうのはおすすめできません。これらは家の快適性や安全性に直結する部分であり、後からリフォームで改善しようとすると大きな費用がかかるため、最初の段階でしっかり確保しておくべき項目です。
性能を落としてしまうと、夏は暑く・冬は寒い家になりやすく冷暖房費が増えるなど、ランニングコストに影響が出る場合もあります。初期費用を節約できたとしても、光熱費の増加や住み心地の悪さによって、長期的には逆に「損をする家」になることも考えられます。
重要なのは、短期的な建築費だけで判断するのではなく、将来のメンテナンス費や光熱費を含めた“総合的なコスト”で考えることです。基本性能はしっかり確保し、必要に応じて内装や設備のグレードで調整することで、無理なく予算内で満足度の高い住まいを実現できます。
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家を建てる予算についてよくある質問
家づくりでは、予算の立て方や必要金額の目安について悩む方が多いです。最後に、家を建てる予算についてよくある質問とその回答を紹介します。
費用のシミュレーションはどのように行う？
家づくりの予算は、まず「月々いくら返済できるか」から逆算するのがわかりやすい方法です。たとえば、毎月7万円までなら無理なく返済できるという場合、その返済額に金利や返済期間を当てはめることで、借入額の上限が見えてきます。
具体的には、住宅ローンのシミュレーションツールを使うと簡単です。多くの銀行や不動産会社のサイトで利用でき、金利や返済期間を入力するだけで必要な借入額や月々の支払いが計算できます。また、実際にハウスメーカーに見積もりを依頼すれば、建物本体だけでなく、付帯工事や諸費用まで含めた「総額」を確認することが可能です。
家づくりでは建物代以外の費用も多いため、シミュレーション時には付帯工事費・諸費用を含めた総額で考えることが重要です。
家を建てるのに平均的な年収の目安はどのくらい？
一般的に、住宅ローンの借入額は「年収の5〜7倍」が一つの目安とされています。たとえば、年収400万円なら借入可能額は2,000万〜2,800万円程度、年収500万円なら2,500万〜3,500万円程度が目安になります。
ただし、この年収倍率はあくまで“借りられる金額”の目安であり、「返せる金額」とは異なります。無理のない家づくりをするためには、月々の返済額が手取り収入の25％以下に収まるかどうかを基準に考えることが重要です。
同じ年収でも家族構成や生活費によって余裕度は大きく異なるため、自分たちの家計に合った返済プランを立てるようにしましょう。
まとめ
家づくりにかかる費用相場や具体的な内訳、予算を抑えるための工夫、そして注意すべきポイントを総合的に解説しました。家を建てる際の予算は、土地の有無や延床面積、建物のグレード、さらに付帯工事や諸費用といった見えにくいコストまで含めると大きく変わります。
家づくりで大切なのは、総額だけで判断するのではなく、月々の返済額と生活とのバランスを考えながら計画を立てることです。無理のない返済計画を組めば、将来の家計にもゆとりが生まれ、安心して長く住み続けられます。
今回のような家づくりのコツをもっと知りたい方には、「まかろにお【大手ハウスメーカー攻略法】」がおすすめです。
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同じ家づくりでもハウスメーカーによって価格や仕様は大きく異なるため、各ハウスメーカーの予算を把握しておくことが大切です。しっかり情報を集め、自分たちに合った予算とプランで、家づくりを進めてみてください。
