今回は『大手ハウスメーカー規格住宅のデメリット7選』というテーマでお話をしていきます。
というのも、最近ネットを見ていると、やたらと規格住宅を推している住宅系のインフルエンサーやお施主さんの投稿を見かけます。
そもそも規格住宅とはなんなのかというと、ある程度パターン化された間取り、仕様の中から選んで家づくりをすることで、コストを抑えられる住宅のことです。
もう少し具体的にお伝えするために、大枠から説明をしていこうと思います。
そもそも本来注文住宅というのは、持っている車の台数や家族構成、さらには建築地の方位や建築地周辺の環境等々を鑑みて、その土地に最適な家を建てる、それこそがいわゆる皆さんがイメージするような普通の注文住宅なわけです。
ただ、これにはかなりの労力がかかっていて、例えば設計士が建築地に足を運んで周辺環境の調査を行ったり、お客さんに対して丁寧に1つ1つヒアリングを行ったりするのです。
そしてその結果を図面として書き出して、場合によっては展開図と言われる詳細の図面や造作家具と言われる特注家具の提案まで行います。
ただ、この説明を聞いて多くの方が「だから？」「別にそれって普通のことなんじゃないの？」と思われると思うのですが、全然普通のことではなく、SNSでよく見かけるようなハイクオリティの住宅を建てる場合、本当にとんでもない時間と労力が必要になるのです。
感覚的にはトライアスロンをやっているような感じで、トライアスロンは水泳で1.5km、バイクで40km、ランで10km、合計51.5kmの距離を連続して行う耐久競技です。
注文住宅もそのような感じで、建物のクオリティを上げたら上げた分だけ、トライアスロンのような持久力が求められる打ち合わせをする必要が出てくるのです。
ですので例えばですが、本来住宅の工業化による大量生産を目的としているハウスメーカー側からすると、打ち合わせの時間が膨大に取られる建物だけで1億、2億する大型物件は、人件費が異常にかかることによって利益がマイナスになるので、本当だったらやりたくないのです。
そのため、実はハウスメーカー側が一番儲けられるのは、ハウスメーカーにもよるのですが、建物価格だけで3,000万円から4,000万円前後の注文住宅の受注を取ることなのです。
では、その価格帯でハウスメーカーが効果効率的に稼げる商品は何があるのかというと、そこで登場してくるのが規格住宅になるのです。
規格住宅は冒頭でも説明したとおり、ある程度パターン化された間取り、仕様の中から選んで家づくりをすることで、コストを抑えられる住宅になります。
ですのでお客さん側からすると、規格住宅を購入することで、ある程度低コストで家を買えるというメリットを得られる反面、間取りや仕様に制限がかかるので、打ち合わせに窮屈さを感じるというデメリット、これはどうしても出てきてしまいます。
また、ハウスメーカーによっては建物のスペックが低かったりもするのです。
一方でハウスメーカー側からすると、規格住宅を販売することで打ち合わせを短縮できるため、お客さんの手離れが良い、短い打ち合わせで効果効率的に利益を稼げるといったメリットがあるのです。
反対に、ハウスメーカー側が規格住宅を売るデメリットとしては、規格住宅を売りすぎると現場の営業マンや設計士のレベルが低下し、建売業者のような安売りメーカーにシフトしていってしまうということが起こります。
また、ハウスメーカーによっては、規格住宅の利益率を低く設定しているメーカーもあり、そのメーカーの場合は規格住宅の販売棟数を確保することで利益を得ているということになります。
そういった戦略を取って規格住宅を販売しているハウスメーカーは、規格住宅を売りすぎると現場の営業マンや設計士のレベルが低下し、建売業者のような安売りメーカーにシフトしていってしまうというデメリットがあるのと同時に、受注棟数を上げていかなければならないというデメリットも発生してくるので、分譲地を仕入れて大量に住宅を販売していくというような戦略を別途取らなければいけません。
なんにせよ、規格住宅という商品は、ハウスメーカー側が効果効率的に儲けるための商品なのです。
ただ、表面的には価格が安く設定されているので、住宅系のインフルエンサーなどが「規格住宅っていいですよ！コスパ最高ですよ！」などと言っているわけです。
もちろんそれはそれで共感できる部分もあるのですが、ちょっと待ってください。
実は、規格住宅はやはりハウスメーカー向きにつくられている商品なので、それ相応にデメリットが存在するのです。
ですので、今回は大手ハウスメーカー規格住宅のデメリットを合計で7つ、共有させていただきます。
今から紹介するデメリットを参考にし、本当に自分たちは規格住宅でもいいのか、総合的に判断をしていただければと思います。
ハウスメーカー規格住宅のデメリット1:コンパクトな敷地には対応していない
この住宅業界を知っている人からすると当たり前の話ではあるのですが、規格住宅は比較的大きめの土地に入るようなプランしか用意されていません。
なぜなら、土地がコンパクトになればなるほど、法規制などを考える必要が出てくるので、どうしてもパターン化することができないからです。
ですので例えば、都心部の比較的コンパクトな土地、具体的には35坪未満の土地で家を建てる場合、規格住宅はほぼはまりません。
これはどこのハウスメーカーにも共通して言えることです。
しかも規格住宅で建物の大きさや形状は決まってしまっているので、建物の大きさを少し削ってサイズを調整するといった小回りも効かないのです。
ですので規格住宅は、本当に決まった大きさ、決まった形状の建物をポコっと土地の上に置くだけという感じなのです。
このことを知らずに、ただなんとなくで「規格住宅ってコスパがいいって聞くから、規格住宅で検討しよう。」と思っていると、実は今建築を検討しているエリアでは規格住宅が入らなくて、結局通常の完全自由設計で注文住宅を建てざるを得なかったというようなことも平気であるのです。
ご注意ください。
また、当然のことではあるのですが、敷地が少しいびつな形状をしている場合、例えば台形だったり、あとは形自体は普通でも、ものすごく細長い長方形の土地に家を建てる場合に関しても、基本的に規格住宅をはめられないと思ってください。
やはりそういう特殊な形状、細長い土地で家を建てる場合は、規格住宅ではなく通常の完全自由設計で注文住宅を建てるほかないのです。
こちらも併せて覚えておいていただければと思います。
一方で「自分たちは35坪以上の比較的大きめの土地に家を建てるから関係ないや。」と思っている方もいると思いますが、ちょっと待ってください。
35坪以上の比較的大きめの土地に家を建てる場合でも、リスクは存在するのです。
ハウスメーカー規格住宅のデメリット2：外構費用がかかる傾向にある
先ほどの話の続きになるのですが、実は規格住宅が当てはまる35坪以上の比較的大きめの土地に家を建てる場合でもリスクは存在します。
そのリスクとはなんなのかというと、外構費用がかかる傾向にあるということです。
これが一体どういうことなのか。
例えば、100坪の土地に40坪の2階建ての家を建てたとします。
40坪の2階建ての家を建てる想定なので、単純に1階部分20坪、2階部分20坪、合計で40坪なわけです。
ですので、100坪の土地に40坪の2階建ての家を建てる場合、100坪 ―1階部分の20坪ということで、残り80坪の土地に対して外構工事費用がかかってくるということになります。
一方で、同じ40坪の家であったとしても、40坪の平屋だった場合、100坪 ― 40坪で、残り60坪の土地に対して外構費用がかかってくることになるわけです。
つまり何が言いたいのかというと、建物の坪数がコンパクトであれば、当然その分建物にかかる建築費用を抑えたように見えるのですが、実際には土地に余白があればあるほど、そこに対して膨大な外構費用がかかってくるため、トータルの建築コストがむしろ上がってしまう可能性があるのです。
先ほどの例で考えると、100坪の土地に40坪の2階建てを建て、残り80坪の土地に外構工事を行うと、カツカツ仕様の外構工事でも700万円くらい、まともに外構工事を行うと1,200万円くらいはかかるイメージです。
そんなにも外構工事でお金がかかるのであれば、建物にお金を回した方がいいですよね？ という話で、実際に大きい土地に2階建ての家を建てるよりも、あえて平屋を建てた方がトータルの建築費用が安かったという事例を私は今までたくさん経験してきています。
とにかく、敷地を最大限使った方が無駄に外構費用にお金がかからず、トータルで見た時に安く済みますという話でした。
この話は、完全自由設計である通常の注文住宅だけではなく、規格住宅にも同じことが言えるわけなのです。
規格住宅を検討するなら40坪〜50坪ぐらいの土地に建てるのがコスパが良い
先ほどもお伝えしたように、規格住宅は決まった形の外観、決まった形の間取りをそのまま土地にポンと当てはめるだけの商品です。
そのため「敷地に入りさえすればなんでもいいし、安くなるのであればそれでいいか。」という軽い気持ちで規格住宅を選んでしまうと、後々外構費用でとんでもない金額が発生してくることになるわけです。
難しいですよね。
敷地が狭ければ規格住宅は入らない、かといって敷地が広かったら今度は無駄に外構費用がかかり、トータルで見た時にコストが跳ね上がってしまう。
結果「規格住宅で建てる意味とは？ 」というような状況になりかねないのです。
ですので皆さん、思考停止で安易に規格住宅を選んでしまうと非常に危険なのです。
規格住宅で検討するのであれば、40坪から50坪ぐらいの土地に建てるのが1番コストパフォーマンスに優れているようなイメージです。
皆さんご注意ください。
ハウスメーカー規格住宅のデメリット3：断熱性能・気密性能が低い傾向にある
日本の住宅の断熱性能とそれに付随する機能は、諸外国と比較して完全に遅れています。
そして、大手ハウスメーカーの規格住宅はその影響をモロに受けています。
もちろん全てのハウスメーカーがその影響を受けているわけではありません。
ただ、実際にこの前、とある大手ハウスメーカーの規格住宅を見に行ったのですが、真夏で外の気温が38℃でとても暑かったのです。
当然、家の中を冷やすためにその規格住宅でも冷房を効かせていたのですが、冷房を18℃設定かつ強風設定にしても全然冷えず、2階はとんでもない暑さでした。
さすがにこれがどこのハウスメーカーかは公の場では言えませんが、これが現実なのです。
「いやいや、そんなことある？どうせポジショントークでしょ？」と思っている人はハウスメーカーを買い被りすぎです。
先ほどもお伝えしたとおり、日本の建物の断熱性能は諸外国と比較してかなり遅れています。
なぜなら、「断熱等級」とよばれる家の保温力を定量的に表す制度が2000年に導入され、それ以来2022年までの22年間、その制度にテコ入れがされてこなかったからです。
それに甘んじて、大手ハウスメーカー各社も建物の断熱性能のグレードアップを怠ってきました。
例えるなら、つい数年前までの大手ハウスメーカー各社は、今の時代にガラケーを「最高性能の携帯です！」と言って高額で販売していたようなものです。
実際に2000年から2022年までのおよそ22年間、大手ハウスメーカー各社は「うちは断熱等級の最高等級4を取れているので最高スペックです。」と言って商品を販売していました。
しかし、誰がどう考えても22年前にできた基準で「最高スペックです。」と言われても、少しおかしいなと思いますよね。
実際こうした状況のために、今の日本の家は、夏には外にいるよりも家の中にいる方が熱中症になるリスクが高いと言われているのです。
冬場に関しても断熱性能の低さによって、交通事故で亡くなる人よりも家の中でヒートショックで亡くなる人の方が多いという、とんでもない状況になっているのです。
これが日本の住宅の実情です。
こういった現状がベースにあるため、今ではどの大手ハウスメーカーの商品も、断熱性能や気密性能、そしてそれに付随する換気や空調などの機能性を強化する前提の商品になっています。
この辺に関してあまり深堀りをしてしまうと、今現在標準仕様で家を建てている人が不安になってしまうかもしれません。
また、仮に今の仕様がよくないとわかったとしても、既に建築中の方は修正することもできません。
ですので、多くの方のためにも具体的なハウスメーカー名やその強化方法などは言いません。
どうしても気になる方は、私が運営しているメグリエから、私への無料個別相談を申し込んでいただければと思います。
とにかく皆さんには、大手ハウスメーカーの断熱性能と、それに付随する機能が遅れている、そして、大手ハウスメーカーの商品は今現在、これらを強化する前提の商品になっているという2点を覚えておいていただければと思います。
これがいわゆる大手ハウスメーカー各社の注文住宅商品の現状です。
ここから規格住宅の話に戻ります。
大手ハウスメーカーの規格住宅は、基本的に断熱仕様の強化ができません。
また、気密施工もほぼ行っていません。
最低限のペラペラ仕様になっていることがほとんどなのです。
一部例外的に、断熱材の強化対応ができる例もありますが、それは非常に稀です。
どの大手ハウスメーカーの規格住宅でも、標準的な断熱仕様からカスタマイズして断熱性能を向上させたり、気密施工を施して性能を上げたり、換気や空調のカスタマイズを行ったりすることがほとんどできないのが実情です。
ですので、大手ハウスメーカーの規格住宅を選ぶということは、断熱性能やそれに付随する気密、換気、空調などの機能性はほぼ諦めるしかありません。
これは仕方ないのです。
ではなぜ断熱性能やそれに付随する気密や換気、空調の機能性をほぼ諦めなければならないのか、そこを強化することができないのか、その理由は2つあります。
理由１：打ち合わせを減らしてコストを抑える必要がある
まず1つ目の理由は、規格住宅は打ち合わせの回数や時間を減らしてコストを抑えているからです。
打ち合わせにかかる回数や時間を減らすことでコストを抑えているのに、断熱材の強化や気密施工を行って打ち合わせの回数や時間が増えてしまったら、規格住宅の意味がなくなります。
ですので規格住宅を選ぶ以上、諸々の制限は受け入れなければならないわけです。
これが1つ目の理由です。
理由２：基本スペックの底上げができないから
そして2つ目の理由は、ハウスメーカー各社が規格住宅の断熱性能や気密性能を上げるためには、それぞれのメーカーが商品の基本スペックを底上げしなければならないからです。
ハウスメーカーがやっているのは工業化住宅であり、住宅の大量生産を前提としたビジネスを行っているわけです。
そのため、ハウスメーカー各社は住宅の大量生産をしやすいように、全国一律で断熱仕様を決めているのです。
先ほども説明したとおり、大手ハウスメーカーの規格住宅は断熱仕様の強化ができないというルールも合わさって、一部だけ断熱材の厚さをカスタマイズしたり、気密性能を上げるために個別の調整をしたりすることができません。
もし断熱性能を強化するなら、ハウスメーカー側が全国一律で建物のスペックを底上げし、それを全国一斉に適用する必要があります。
この辺の小回りの利かなさは、工業化住宅ならではの悪い面といえますが、規格住宅は特にその影響を受けています。
そのため、ハウスメーカー本社側が建物の基本的な断熱性能や気密性能などの基本的なスペックを底上げしない限り、規格住宅は最低限のペラペラ仕様になってしまうということです。
これはどうしようもないのです。
規格住宅では断熱・気密性能はほぼ諦める必要がある
規格住宅というのは、打ち合わせの回数や時間を減らすことでコストを抑えている、ハウスメーカー各社の規格住宅の断熱性能を上げるためにはそれぞれのメーカーがそれぞれの商品の基本スペックの底上げをしなければならない、これら2つの理由で、大手ハウスメーカーの規格住宅で建てることを選んだ場合、断熱性能やそれに付随する気密、換気、空調などの機能性はほぼ諦める必要があるのです。
雑にまとめるなら「安いものには安いなりの理由がある」ということです。
ただ、この話を聞くと「どうにかならないのか？」と思われる方もいると思うので、唯一の解決策をお伝えします。
それは、そもそも基本スペックが高いハウスメーカーの規格住宅を選ぶことです。
規格住宅は断熱性能や気密性能を強化できませんが、最初からスペックが高いハウスメーカーならば、変な落とし穴にハマらなくて済むわけです。
非常にシンプルな話です。
ですので、皆さんも大手ハウスメーカーの規格住宅を選ぶ場合、基本的なスペックが高いかどうか、しっかりと調べて比較してみてください。
ハウスメーカー規格住宅のデメリット4：選べる仕様に制限がある
規格住宅は、打ち合わせの時間を短縮することで人件費などを圧縮してコストを抑えている商品になります。
そのため、選べる仕様、つまりはキッチンやお風呂、洗面、床材、窓など、ハウスメーカー側が指定したものの範囲内でしか選ぶことができなくなります。
例えばキッチンを他のメーカーのものにしたい、無垢材を入れたい、造作家具を入れたいなど、そういうわがままは基本的に通用しません。
もちろん、ハウスメーカーによっては多少の変更を認めているところも存在します。
ただ、一般的に皆さんがイメージされているような「あれもこれも選び放題」ということはありません。
こだわりが強く、徹底的に人と被らないような自分たちだけのデザインの家にしたいというのであれば、規格住宅は検討から外してもいいかもしれません。
というか、むしろ外すべきです。
ハウスメーカー規格住宅のデメリット5：打ち合わせの回数制限がある場合がある
こちらも先ほどご紹介した「選べる仕様に制限がある」ということに付随する内容ではあるのですが、何度もお伝えしているように、規格住宅は打ち合わせの時間を短縮することで人件費などを圧縮してコストを抑えている商品になります。
ですので、打ち合わせを短縮する1つの手段として、打ち合わせ回数に制限をかけ、その中で強制的に打ち合わせを終わらせる仕組みを設けている、そんなハウスメーカーもあるのです。
もちろん全てのハウスメーカーがそのような仕組みを導入しているわけではないのですが、例えばヘーベルハウスには「my DESSIN（マイデッサン）」という規格住宅があります。
こちらは3回までで打ち合わせを終わらせられるように仕組みづくりがなされています。
また、ヘーベルハウスのマイデッサンでは、以前は3か所までなら自由にカスタマイズができたのですが、そのルールも撤廃され、今現在は原則my DESSIN（マイデッサン）内での決められたカスタマイズしかできなくなっています。
縛りをきつく設けなければ、あれこれ現場でトラブルが発生してくるようで、そのため規制が入った印象です。
ハウスメーカーによっては思っていた以上にスピーディーに打ち合わせが進み、すぐに工事が始まってしまうということも普通にあります。
こちらもきちんと理解した上で規格住宅を選択するようにしましょう。
ハウスメーカー規格住宅のデメリット6：建物の外観が固定化される
こちらに関しても当たり前の話ではあるのですが、規格住宅は建物の外観が固定化されるため、どうしても画一的な見た目になりがちです。
特に規格住宅は、1番コストの安い寄せ棟の形状になっていることがほとんどなのです。
寄せ棟というのは、こういう屋根の形状のことです。
これが1番安くすむ屋根なのですが、基本的に規格住宅は屋根形状を変更することができないので、どうしてもこの屋根が外観になってしまいがちです。
また、最近ネットを見ていると、やたらと軒を深く長くして、さらに屋根勾配も2.5寸という超緩やかな屋根勾配にしている住宅を見かけます。
しかし、規格住宅は基本的に軒を伸ばす、屋根勾配を緩くするなど、そういったことも原則できません。
ですので、少し屋根形状をいじって建物をかっこよくするというのも難しいのです。
あとは、太陽光パネルをたくさん乗せたいという方は、寄せ棟の屋根よりも片流れとよばれる屋根の方が太陽光の積載容量が増えるのでよかったりするのですが、当然屋根形状を片流れに変更して太陽光を大量に乗せるというようなカスタマイズも難しいです。
なんだか否定ばかりの内容なのですが、それだけ規格住宅は厳しいルールを設けてコストダウンを図っている商品なのです。
もちろん、ハウスメーカーによって若干ルールが異なるので、規格住宅を検討される方は、どれだけ外観をいじれるのか、その辺を確認しておくといいかもしれません。
ハウスメーカー規格住宅のデメリット7：間取りに制限がある
当然、規格住宅は間取りにも制限が発生してきます。
ではどの程度制限が発生してくるのかというと、ほとんどの場合、建物の形状は変えられないが、中の間仕切りは変更できるといった感じです。
間仕切りというのは、要は壁ということで、イメージ的には家という箱の形状・大きさは決まっていて、その中の仕切りは多少変更できるといったイメージです。
ですので例えば、将来の子ども部屋は最初から区切っておきたいので壁を入れておく、完全に個室の和室をつくりたいから壁を追加して区切っておく、そういう要所要所に壁を入れ込んでいくというのは比較的簡単にできます。
一方で、壁を抜いて大空間をつくりたい場合は、そう簡単にはできず、柱や壁がどうしても出てきてしまい、それが邪魔になるということが多々あります。
この辺は、住友林業の規格住宅やミサワホームの規格住宅ではよく見かける印象で、実際に「住友林業の規格住宅で検討しているのだけれど、この柱どうにかならないですか？」「ミサワホームの規格住宅で検討しているのだけれど、この壁どうにかならないですか？」といった質問がよく公式LINEから届きます。
ただ結論としてはどうにもならないのです。
限られた範囲内でつくるのが規格住宅で、それによってコストを削減しているわけです。
規格住宅は万能ではないので、間取りを自由にいじりたい方は、素直に通常の注文住宅をチョイスした方がいいと思います。
大手ハウスメーカー規格住宅のデメリット7選のまとめ
今回は『大手ハウスメーカー規格住宅のデメリット7選』というテーマでお話をしてきました。
ぜひとも参考にしていただき、皆様の家づくりにお役立ていただければと思います。
知らないと本当に損をしてしまうのがこの住宅業界でもあるので、皆さんご注意ください。
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